補完代替医療(Complementary and Alternative Medicine:
CAM)は通常の医療の代わりに、又は通常医療を補完するために用いられる医療を指す。代替医療（alternative
medicine）、補完医療、相補医療と呼ばれることもある。米国では代替医療、ヨーロッパでは補完医療と呼ばれる傾向にある。通常医療と代替医療の二つを統合した医療は統合医療と呼ばれる。
補完代替医療には様々な種類がある。基本的に薬品投与や外科手術に頼らず、自然治癒力を促進させるような体系のありとあらゆる治療法が含まれる。具体的には中国の漢方薬や鍼灸、日本の指圧や柔道整復、インドのアーユルヴェーダのような伝統医学、また、マッサージ、オステオパシー、ホメオパシー、アロマセラピーやカイロプラクティックのような欧米にルーツをもつ手技療法、さらに各種療術、民間療法や宗教的なヒーリング等がある。
代替医療が注目されてきた背景として、通常医療（近代西洋医学）の限界が挙げられる。即ち病院で主に施されている薬物療法、化学療法、物理療法が様々な病気に対し、それほど治療効果を上げられていないという問題である。
これは、通常医療が表面的な治療をする対症療法に偏っており、病気の根本的な治療がなされないということである。ガンの治療を例にとれば、現在は、手術、抗ガン剤、放射線が主な治療法になる。
しかし、これらの療法はガンになること自体を防止するのではなく、発見されたガン細胞を除去・抑制するものである。しかもガン細胞のみならず正常な細胞にもダメージを与えてしまう。そのため、患者の免疫力や自然治癒力も落ちてしまう。結果的には、ガンの治療による副作用などによって、亡くなってしまうケースも少なくない。
日本でも健康ブームの高まりの中、急速にこの分野の商品・サービスが、広がりをみせている。しかし有効性の検証は必ずしも進行していないのが現状である。誇張された広告や情報を排斥していって代替医療から偽医療を切り離していくことが最重要課題である。
１、接骨院（骨接ぎ）
柔術に含まれる活法の技術を応用して、捻挫・打撲などに対して、柔道整復による施術を行う。俗に骨接ぎ、接骨とも呼ばれる。
脱臼・骨折に対する施術には原則として医師の指示を要する。応急処置など止むを得ない場合には、医師の同意がなくても施術が受けられるが、応急手当後の施術には、医師の同意が必要である。
資格…柔道整復師法で定められた柔道整復師免許が必要。柔道整復師免許により、施術所（いわゆる「接骨院」「整骨院」）を開設できる。
健康保険…症状により取り扱い可能なものがある。
外傷性の骨折、不全骨折、脱臼、打撲、捻挫、肉ばなれ
骨折や脱臼については医師の同意が必要である。
外傷性でなく負傷日時がはっきりしない痛みの施術は、健康保険の対象外で全額自己負担になる。
本来、本人が代金を支払いあとで払い戻しを受けることになっている。地方社会保険事務局長との間で協定（受領委任の協定）ができているところでは、保険医療機関で治療を受けるときと同じように保険証を持参してかかれる。
※柔道整復師の施術にかかわる療養費の水増し請求が問題化した。
次の場合は健康保険が使えない。
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日常生活からくる疲労や肩こり・腰痛・体調不良等
● スポーツによる筋肉疲労・筋肉痛
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病気（神経痛・リウマチ・五十肩・関節炎・ヘルニア等）からくる痛みや凝りの場合
● 脳疾患後遺症等の慢性病
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症状の改善の見られない長期の施術
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医師の同意のない骨折や脱臼の施術（応急処置を除く）
２、整体
脊椎・骨盤・肩甲骨・四肢等の体全体の骨格の関節の歪み・ズレ(亜脱臼)の矯正と、骨格筋の調整などを、手足を使った手技にて行う療法。日本武術に伝わる手技療法に、伝統中国医学の手技療法や、大正時代に日本に伝わったオステオパシーやカイロプラクティックなどの欧米伝来の手技療法と、当時の治療家たちの独自の工夫などを加えたものを集大成したものである。
資格…公的資格は定められていない。しかし医療行為を行うには医師免許、あん摩、マッサージ、指圧、針灸を行うには各々の免許が必要であり、これらの免許を有しない者が開業する場合、業務内容が限定される。
健康保険…使えない。
３．カイロプラクティック
アメリカで創始された手技療法。脊椎の歪みを整え、神経機能を正常化させ、組織や器官の異常を治す。
資格…整体と同じく公的資格は定められていない。無免許者が医療行為等を行ってはならない点も整体と同じである。
一方、アメリカではDoctor
of Chiropractic（D.C）として現代医学の医師と同等の資格として位置付けられている。
健康保険…使えない。
「現代医学は「治療」、すなわち病気を治すことからスタートしています。それがそもそもの間違いだと私は思います。病気から始まる医学ではなく、健康な状態から身体をとらえ、どうしたら健康を維持できるのかということを考えていかなければ、「本当の医学」というのは成り立っていかないのではないでしょうか」（新谷弘実『病気にならない生き方』サンマーク出版、2005年、195頁）。
超高齢化社会を迎え、運動不足や偏った食事による肥満や高血圧など、生活習慣病が社会問題となっている。病気には至らなくとも、年齢を重ねるにつれて体力の衰えが気になってくる。
昔はストーブの上にヤカンを置き、湿度を上げていた。これに対し、暖房をエアコンにすると、湿気が補給されない。冬の空気は元々、水分を含む量が少ないため、空気の温度を上げるとさらに湿度が下がる。そのため、エアコンの部屋の場合は極端に湿度が下がる。
これを防ぐためには、重金属を摂らないことと重金属を身体の外に出すことである。重金属は通常の身体のシステムが働いていれば、意識しなくてもしっかり除去できる。少量の重金属であれば自然に排泄される。蓄積してしまうのは、沢山摂り過ぎて、排泄が追いつかないためである。ネギ、ニラ、ニンニク、タマネギは、体内の重金属を吸着し排泄させる効果がある。
活性酸素 活性酸素とは、本来、自然に備わった身体の防衛機能の一つで、体内に入ってきた細菌やウィルスを殺すときになくてはならないものである。しかし活性酸素はストレスがたまった時にも発生するし、食品添加物や環境汚染の影響、薬の飲みすぎでも発生する。このように発生した余分な活性酸素が、体内にいろいろな酸素化合物を作り、数々の病気の原因となる。
腸 腸の中には膨大な数の細菌が住み着いている。その種類は100種類、数は100兆個と言われている。これらの細菌は消化作用を助けたり身体の免疫機能を刺激・強化することによって健康を維持してくれている。但し腸内細菌には、大腸菌に代表されるような有害菌も無数にいて、これらの勢力が強くなると病気という症状が現われる。これらの有害菌の繁殖を抑え、身体を健康に保とうと働いているのが乳酸菌・ビフィズス菌や酵母菌などの有効菌類である。腸が汚れると疲れやすかったり、すぐに座りたくなったりする。
ダイエット 痩せている人の腸でも宿便は貯まっている。薬を使って出しても必ずリバウンドで肥ってしまう。食品を使って体質改善しなければいくらダイエットしてもリバウンドのくり返しである。腸の中に貯まっている宿便や体内の老廃物・有害物質を出すために量は少なめにする。
コツはとにかくよく噛むこと。噛むことで満腹感が得られる。噛むという行為は脳にも良い影響を与える。いわいる断食に近いものと考えたほうがよいかもしれない。体内の化学物質など排出する目的もあるから、ダイエット中は食品以外もシャンプーとかその他なるべく害の少ない物を使うとより効果的である。元の健康体に戻すには薬を使わず自然食品で自然に戻すのがベストである。体内毒素を排出することで人が本来持っている免疫力、治癒力を引き出すことができる。
バンオセアン フランスのブルターニュ地方の海水を凍結乾燥したもので、無臭・白色である。海水に溶け込んでいるバンオセアン（ミネラルやビタミン等）が高濃度に含んでいる。今、ヨーロッパではバンオセアンを用いて、健康回復や痩身美容などを目的としたタラソテラピーが人気を博している。
成長ホルモン 脳の中心部・脳下垂体でつくられ分泌される、人間の生命活動の中でも最も重要なホルモンである。骨や肉、血管など、すべての細胞や新陳代謝は成長ホルモンによってコントロールされている。成長ホルモンの分泌は、若い人ほど多く、20歳頃をピークに年齢とともに減少する。そのため若返るためには成長ホルモンが必要になる。アメリカでは10年以上も前から、若返るために、成長ホルモンを補充するという治療が行われており、運動をしなくても筋肉が8.8%増加し、脂肪量が14.4%減少するという結果が出た。さらに、免疫力の向上、骨の強化など、平均で10年から20年も若い頃のデータが記録されている。
東京大が昨年１～６月、がん患者会などを対象に実施したアンケートから、患者１１８６人分の回答を抽出し、がんの種類などが偏らないよう補正して分析した。その結果、「納得できる治療方針を選択できなかった」か「最初の治療説明に不満足だった」と回答した「がん難民」が全体の５３％を占めた。受診した病院数を比較すると、「がん難民」は平均３．０２病院で、それ以外の患者（１．９５病院）の１．５５倍になった。
「がん難民」の保険診療費（自己負担分）は平均年間１４１万円で同１．４７倍、通院費などを含む総医療費は年間３０５万円で同１．７２倍になっていた。最初にがんと診断された時の医師の説明時間は平均１９分で、がん難民以外の患者の平均２８分より少なかった。
保険診療費の差から試算すると、がん難民の不満が解消されれば、現在のがん医療費総額の２割にあたる年間５２００億円が削減できるという。同機構の近藤正晃ジェームス事務局長は「がん難民の背景に、医師の説明時間の短さがあることが分かった。政府は、難民解消の経済効果を踏まえた対策を打ち出すべきだ」と訴える（山田大輔「＜がん難民＞全国で７０万人…ＮＰＯ法人が試算」毎日新聞2006年12月7日）。
しかし日本医師会の政治団体「日本医師連盟」は、豊富な資金力（つまり政治力）を使って必要な医療改革を阻止してきた。その結果、必要以上に医療費が拡大して、患者の側はますます負担が増えていくことになる。介護保険導入後も老人医療費の大幅増加は変わらないようである。厚生省は当初、介護保険の導入によって老人医療費は減ると説明していた。しかし「医療機関は患者の減少を怖れて介護保険への切り替えに慎重になっている」（朝日新聞2000.12.22）。
｢ある人の疾病を治療するとの診療契約は、医療機関とその患者との間でのみ締結することができる｣｢診療は、通常、患者の身体への侵襲であり、どのような治療を受けるかは、患者自身のみが決定することができる事柄、すなわち人格権に属する事柄であるからである｣(東高判H13.2.6判時1742-102東京医科大学事件)。
治験を実施する医師は｢患者の理解を確認しながら十分に時間をかけて丁寧に説明すべきであるし、専門用語をなるべく用いず平易な表現で解説しながら説明すべきである｣(松井和彦｢治験薬投与に際しての医師の説明義務｣判評511(2001)38)。
｢医師が注意義務に従って行うべき診療行為を行わなかった不作為と患者の死亡との間の因果関係の存否の判断において｣は、｢経験則に照らして統計資料その他の医学的知見に関するものを含む全証拠を総合的に検討し、医師の右不作為が患者の当該時点における死亡を招来したこと、換言すると、医師が注意義務を尽くして診療行為を行っていたならば患者がその死亡の時点においてなお生存していたであろうことを是認しうる高度の蓋然性が証明されれば、医師の右不作為と患者の死亡との間の因果関係は肯定される｣(最判H11.2.25民集53-2-235損害賠償請求事件)。
治療機会の逸失の損害について｢平均的治療(の機会)が与えられることは、医療行為が手段債務である以上、当然必要と考えられ、このようなものを独自の損害と構成することは可能である｣(大塚直｢不作為医療過誤による患者の死亡と損害・因果関係論｣ジュリスト1199(2001)16)。
｢医師法20条は医師がみずから診察をしないで治療をし、あるいは診断書や処方箋を交付することを禁止しているのであって、患者の家族が病識のない患者を受診させることができないために、やむなく家族だけで精神科医を訪れて助言を求めることの多い精神病医療の実態に鑑みるならば、精神科医が、患者の家族等の相談に乗ってその訴えを聞き、その内容から判断した予想される病名を相談者らに対して告知することまでをも禁止しているものではない｣(千葉地判H12.6.30判時1741-113)。
患者数が隠されていた北京でSARS発生が明らかになった時、首都から脱出する外国人と中国人の集団は、戦争から逃げる人々のようであった。SARSは人民解放軍の生物兵器が誤処理で広がったという風説も広まっている。北京のSARSは人民解放軍の301号病棟で感染者が出たのが最初で、それが病院中に広がったと報道された(Wahington Post)。
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